2022/02/02
誰もが住み慣れた自宅で長く過ごしたいと考えるものですが、介護が必要になると、施設への入所を考え始める方は多いのではないでしょうか。 施設と聞くと「費用がいくらかかるのか」「自宅の方が安いのではないか」と心配になりますよね。 今回は在宅と施設でかかる費用や、それぞれのメリット・デメリットなどについて解説します。今後在宅での生活に心配がある方や、施設への入所を検討している方は、ぜひ参考にしてください。
年齢を重ね、介護が必要になったとき、多くの人がまず考えるのは「どこで最期まで過ごすか」ということです。平成27年高齢社会白書では、男女ともに「自宅で介護を受けたい」と答えた人が最も多く、住み慣れた環境で暮らし続けたいという思いが強いことが示されています。 介護が必要になったからといって、すぐに在宅生活が不可能になるわけではありません。介護サービスを組み合わせれば、自宅での生活を継続することは十分に可能です。
一方で、施設入居を考え始めるきっかけもあります。代表的なのは認知症の進行です。身の回りのことができなくなったり、徘徊や行動の変化が見られると、家族の負担が大きくなります。 また、介護度が上がることで必要な支援が増え、在宅での対応が難しくなることもあります。入院や老健退所後に体力が大きく低下し、入院前と同じ生活に戻れなくなるケースも少なくありません。実際には、本人よりも家族の介護負担がきっかけで施設を検討することが多いのが現状です。
在宅は安いというイメージがありますが、一定の費用はかかります。平均では月約5万円とされ、介護サービス利用料と日用品費が主な内訳です。介護度が上がるほど費用は増加し、要介護5では月7万円を超える場合もあります。 さらに、おむつ代などの消耗品費も加わります。ただし自治体によっては助成制度や現物支給があるため、確認する価値があります。小規模多機能や複合型サービスを利用すれば、定額でサービスを受けられる場合もあります。
施設では居住費や食費、光熱費が発生します。公的施設である特養や老健は月6〜16万円程度、民間施設では月10〜35万円程度が目安です。入居一時金が必要な施設もあります。 公的施設は収入や部屋のタイプによって費用が異なり、おむつ代は含まれることが多いです。民間施設はサービス内容や設備によって差が大きく、事前確認が重要です。
在宅は住み慣れた環境で自由度が高く、費用が抑えられる可能性がありますが、家族の負担や事故リスクがあります。施設は介護者の負担が軽減され、専門職の支援を受けられますが、費用や環境への適応が課題になります。 最終的には費用だけでなく、本人の介護度や認知症の状態、家族の状況を踏まえて判断することが大切です。生活の場を選ぶことは人生において大きな決断であり、早めに情報収集と相談を行うことが安心につながります。
多くの人が在宅生活を望んでいますが、介護度の上昇や家族負担の増加が施設検討のきっかけになります。在宅と施設では費用や生活環境に違いがあり、それぞれに利点と課題があります。本人の状態と家族の状況を踏まえ、無理のない選択をすることが重要です。
「最近、昼間なのにウトウトしてしまう」 「家族がずっとぼんやりしていて心配…」 高齢者の中には、日中に強い眠気を感じる「傾眠傾向」が見られることがありますが、単なる疲れと見過ごしてしまうことも少なくありません。傾眠傾向は、体力の低下や病気、薬の副作用など、さまざまな原因で引き起こされるため、注意が必要です。本記事では、傾眠傾向の特徴や原因、具体的な対処法について詳しく解説します。大切な人の健康を守るためにも、ぜひ参考にしてください。
「急に怒り出したり、話が通じないことが増えた」 「最近、問題行動が多くなってきた」 高齢の家族に見られるこうした変化は、認知症による「問題行動」かもしれません。認知症の進行に伴って、本人も家族も戸惑うような行動が見られることがあります。しかし、こうした問題行動には、認知症が引き起こす不安や混乱が影響しているため、家族だけで対処するのが難しい場合も少なくありません。 本記事では、認知症の問題行動の特徴や対処法について解説します。大切な人のために、少しでも穏やかで安心できる生活環境を整えるためにも、ぜひ参考にしてください。
「食事中にむせることが増えた」 「飲み込むのが大変そうになっている」 高齢の家族に見られるこうした変化は、嚥下機能の低下によるものかもしれません。嚥下機能の低下は、食事の楽しみを奪うだけでなく、誤嚥性肺炎や栄養不足といった健康リスクを引き起こす可能性があります。しかし、嚥下機能低下は早期のケアや適切な対策によって予防・改善が可能です。 本記事では、嚥下機能が低下する原因や具体的な対策について解説します。
訪問看護を利用する背景には様々な要因があると思います。疾病の特殊性や家族の有無、ご自分の身体の自由度などが関係した上で訪問看護を利用しようとしたときにネックとなるのが医療費ではないでしょうか。先立つものはお金とよくいいますが、生活していくためには医療費だけでなく日常生活でかかる諸経費もかかってしまいます。 今回は、そんな医療費が気になっている方へ向けて、訪問看護に適用できる医療制度をまとめてご紹介していきます。医療制度を上手に活用することで、医療費を抑えることができるのではないでしょうか。
訪問診療をはじめとする在宅医療が普及してきました。多くの医療機関が「患者さんを待つ医療」から「患者さんの元へ行く医療」へ挑戦しています。しかし、今までの医療の常識から考えると医療設備の整った病院やクリニックへ行き、必要に応じた検査をした結果で投薬など治療を受けるイメージですよね。そのイメージを持っている人は、訪問医療など在宅医療に対して「しっかり治療できるのか」という不安な気持ちを抱くこともあるのではないでしょうか。そこで、今回は訪問診療で実際に「できること」と「できないこと」についてご紹介していこうと思います。
在宅医療という言葉にも市民権が与えられつつありますが、自分の最期や家族の最期をどこでどう迎えたいかを考えるきっかけの一つになっている方も多いのではないでしょうか。マスメディアでも在宅医療や訪問診療、訪問看護について特集が組まれることも多くなり、これからの日本の医療で中心的な存在になってくることがわかります。 そこで、今回は在宅療養支援診療所として訪問診療所や訪問看護ステーションを選ぶ際に事前にチェックしておきたいメリットとデメリットについて紹介していきます。ご自身や家族の方を参考にしながらメリット・デメリットを見比べてください。
