2019/10/04
日本は高齢化が問題となっていますが、それと同じくらい多死社会になっていることも現実です。ある調査では自宅で最期を迎えたいと願っている高齢者の4人に3人が病院で亡くなっているといいます。患者さんは医療の質と同様に生活の質を求める現代の医療で、最期を迎える場所を自分自身で選ぶことは生活の質に大きく関係するのではないでしょうか。そこで、今回は自宅で最期を迎えたいと考えている方が直面する問題点について紹介していこうと思います。
厚生労働省の2014年患者調査では、在宅医療の利用者数は約15万人超と過去最多を記録しました。一方、外来医療の利用者数は351万人で、在宅医療との間には約23倍の差があります。 しかし、内閣府の2018年調査では： 終末期の療養場所として約5割強が自宅を希望、 終末期でなくても約4割が要介護状態でも自宅療養を希望 と回答しています。 在宅医療は「通院できないから仕方なく選ぶ医療」ではなく、自ら選択する医療へと変化しています。
在宅医療の体制は十分とは言えません。日本医師会の調査では、在宅医療に携わる医師の7割以上が24時間対応に負担を感じているとされています。 また、人口10万人あたりの在宅療養支援病院数には地域差があり： 徳島県：1.25施設、 栃木県：0.05施設 と大きな開きがあります。 訪問看護でも同様で、長野県は利用率・自宅死亡率ともに高く、佐賀県は低い傾向にあります。在宅医療の普及度には地域差があるのが現状です。
家族への負担： 医師や看護師が訪問しても、夜間や日常生活の介助は家族が担います。調査では、要介護状態でも「子どもや親族に介護してほしい」と答えた人は約4割にとどまり、家族に迷惑をかけたくないという心理がうかがえます。 急変時の対応： 在宅医療では急変時への不安がつきものですが、24時間対応の診療所や訪問看護ステーションであれば、連絡・指示・初期対応が可能です。事前の説明と共有が重要です。 後方支援への心配： 在宅医療を利用していても、必要があれば入院や外来医療への切り替えは可能です。在宅医療は病院医療と対立するものではありません。
厚生労働省の2014年調査では： 一般国民：約7割、 医師：8割強、 看護師：9割が「自宅で最期を迎えたい」と回答しています。 1951年には死亡者の約9割が自宅死でしたが、2003年には約7割が病院死へと逆転しました。近年は、自宅や施設で最期を迎える人の割合が微増傾向にあります。
在宅で最期を迎えるには： トイレや段差などの住宅環境の調整、 家族内での介護力・役割分担、 患者本人が死を受け入れる過程での心理的負担 といった課題があります。 これらは医療だけで解決できるものではなく、家族・医療者が連携して向き合う必要があります。
在宅医療の利用者は増加しており、自宅で最期を迎えたいという希望は決して特別なものではなくなっています。一方で、家族の負担や地域差、急変時の不安など、現実的な課題も存在します。在宅での看取りを考える際には、こうした課題を理解したうえで、本人と家族が納得できる選択をすることが大切です。
「最近、昼間なのにウトウトしてしまう」 「家族がずっとぼんやりしていて心配…」 高齢者の中には、日中に強い眠気を感じる「傾眠傾向」が見られることがありますが、単なる疲れと見過ごしてしまうことも少なくありません。傾眠傾向は、体力の低下や病気、薬の副作用など、さまざまな原因で引き起こされるため、注意が必要です。本記事では、傾眠傾向の特徴や原因、具体的な対処法について詳しく解説します。大切な人の健康を守るためにも、ぜひ参考にしてください。
「急に怒り出したり、話が通じないことが増えた」 「最近、問題行動が多くなってきた」 高齢の家族に見られるこうした変化は、認知症による「問題行動」かもしれません。認知症の進行に伴って、本人も家族も戸惑うような行動が見られることがあります。しかし、こうした問題行動には、認知症が引き起こす不安や混乱が影響しているため、家族だけで対処するのが難しい場合も少なくありません。 本記事では、認知症の問題行動の特徴や対処法について解説します。大切な人のために、少しでも穏やかで安心できる生活環境を整えるためにも、ぜひ参考にしてください。
「食事中にむせることが増えた」 「飲み込むのが大変そうになっている」 高齢の家族に見られるこうした変化は、嚥下機能の低下によるものかもしれません。嚥下機能の低下は、食事の楽しみを奪うだけでなく、誤嚥性肺炎や栄養不足といった健康リスクを引き起こす可能性があります。しかし、嚥下機能低下は早期のケアや適切な対策によって予防・改善が可能です。 本記事では、嚥下機能が低下する原因や具体的な対策について解説します。
訪問看護を利用する背景には様々な要因があると思います。疾病の特殊性や家族の有無、ご自分の身体の自由度などが関係した上で訪問看護を利用しようとしたときにネックとなるのが医療費ではないでしょうか。先立つものはお金とよくいいますが、生活していくためには医療費だけでなく日常生活でかかる諸経費もかかってしまいます。 今回は、そんな医療費が気になっている方へ向けて、訪問看護に適用できる医療制度をまとめてご紹介していきます。医療制度を上手に活用することで、医療費を抑えることができるのではないでしょうか。
訪問診療をはじめとする在宅医療が普及してきました。多くの医療機関が「患者さんを待つ医療」から「患者さんの元へ行く医療」へ挑戦しています。しかし、今までの医療の常識から考えると医療設備の整った病院やクリニックへ行き、必要に応じた検査をした結果で投薬など治療を受けるイメージですよね。そのイメージを持っている人は、訪問医療など在宅医療に対して「しっかり治療できるのか」という不安な気持ちを抱くこともあるのではないでしょうか。そこで、今回は訪問診療で実際に「できること」と「できないこと」についてご紹介していこうと思います。
在宅医療という言葉にも市民権が与えられつつありますが、自分の最期や家族の最期をどこでどう迎えたいかを考えるきっかけの一つになっている方も多いのではないでしょうか。マスメディアでも在宅医療や訪問診療、訪問看護について特集が組まれることも多くなり、これからの日本の医療で中心的な存在になってくることがわかります。 そこで、今回は在宅療養支援診療所として訪問診療所や訪問看護ステーションを選ぶ際に事前にチェックしておきたいメリットとデメリットについて紹介していきます。ご自身や家族の方を参考にしながらメリット・デメリットを見比べてください。
