2019/12/06
在宅医療を検討している方の多くが気になるのが「医療費用がどれくらいかかるのか」ということです。そこで今回は在宅医療にかかる費用がどの程度なのか、実際に保険点数を提示しながら紹介していこうと思います。 在宅医療とはどのようなものがあるか？ 在宅医療という言葉の中には、訪問診療と往診の2種類があります。在宅医療全体の話を進めていく中で、2つの違いは理解しておいた方が良いので紹介したいと思います。
在宅医療には「訪問診療」と「往診」の2種類があります。訪問診療は、医師や看護師が毎週決まった曜日・時間に定期的に訪問する医療です。一方、往診は定期的なスケジュールはなく、体調の急変時に医師を呼んで診てもらう医療を指します。 在宅医療では、CT検査や放射線治療など大規模な医療機器を必要とする行為は行えませんが、点滴や簡単な外科処置、経鼻・経胃栄養管処置など、一般的な医療行為の多くが自宅で対応可能です。
在宅医療にかかる費用は、診療費、往診に対する診療費、検査費用などで構成されます。診療費には「在宅患者訪問診療料」があり、ターミナルケアを希望するかどうかで点数が変わります。 往診では、緊急・夜間・休日・深夜などの条件によって加算点数が設定されています。また、歯科医師や薬剤師、看護師などが参加する「在宅患者緊急時等カンファレンス料」が加算されることもあります。 介護保険が適用される場合には、介護用品のレンタルや居宅療養管理指導が利用できます。さらに、医療機関から自宅までの交通費は自費負担となることがありますが、1kmあたり約50円程度とされています。
在宅医療の費用は保険点数で定められており、1点＝10円で計算されます。 訪問診療では「在宅患者訪問診療料」や「医学総合管理料」があり、月の訪問回数や患者数、末期悪性腫瘍の有無などで点数が異なります。 往診では初診・再診に応じた往診料に加え、緊急往診、夜間・深夜・休日加算などが設定されています。 また、在宅酸素療法、中心静脈栄養、経管栄養、人工呼吸管理などの特殊な医学管理についても、それぞれ指導管理料や加算点数が定められています。
総合医療メディアQLifeの調査によると、在宅医療を受けている患者さんの自己負担額は平均19,590円でした。最小値は1,000円、最大値は12万円と幅がありますが、実施される医療行為の内容によって差が生じています。 同調査では、約75％の人が在宅医療費を「負担に感じている」と回答しており、費用面の不安が在宅医療を検討する際の大きな要素であることが分かります。
在宅医療では、高額療養費制度、医療費控除制度、生活福祉資金貸付制度などを利用できます。 高額療養費制度では、医療費の自己負担が一定額を超えた場合、超過分が払い戻されます。医療費控除制度では、1年間に支払った医療費や在宅医療に必要な医療器具の購入・レンタル費、送迎費などを確定申告で申請できます。 生活福祉資金貸付制度は、自治体の社会福祉協議会が医療費や生活費を貸し付ける制度で、必要に応じて相談が可能です。
在宅医療は、訪問診療や往診を通じて自宅で多くの医療行為を受けることができ、費用は保険点数に基づいて計算されます。平均的な自己負担額は約2万円前後ですが、医療内容によって差があります。高額療養費制度や医療費控除などを活用することで、経済的負担を軽減することも可能です。調査では約7割の人が在宅医療を望んでおり、今後も在宅医療は重要な選択肢として広がっていくと考えられます。
「最近、昼間なのにウトウトしてしまう」 「家族がずっとぼんやりしていて心配…」 高齢者の中には、日中に強い眠気を感じる「傾眠傾向」が見られることがありますが、単なる疲れと見過ごしてしまうことも少なくありません。傾眠傾向は、体力の低下や病気、薬の副作用など、さまざまな原因で引き起こされるため、注意が必要です。本記事では、傾眠傾向の特徴や原因、具体的な対処法について詳しく解説します。大切な人の健康を守るためにも、ぜひ参考にしてください。
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「食事中にむせることが増えた」 「飲み込むのが大変そうになっている」 高齢の家族に見られるこうした変化は、嚥下機能の低下によるものかもしれません。嚥下機能の低下は、食事の楽しみを奪うだけでなく、誤嚥性肺炎や栄養不足といった健康リスクを引き起こす可能性があります。しかし、嚥下機能低下は早期のケアや適切な対策によって予防・改善が可能です。 本記事では、嚥下機能が低下する原因や具体的な対策について解説します。
訪問看護を利用する背景には様々な要因があると思います。疾病の特殊性や家族の有無、ご自分の身体の自由度などが関係した上で訪問看護を利用しようとしたときにネックとなるのが医療費ではないでしょうか。先立つものはお金とよくいいますが、生活していくためには医療費だけでなく日常生活でかかる諸経費もかかってしまいます。 今回は、そんな医療費が気になっている方へ向けて、訪問看護に適用できる医療制度をまとめてご紹介していきます。医療制度を上手に活用することで、医療費を抑えることができるのではないでしょうか。
訪問診療をはじめとする在宅医療が普及してきました。多くの医療機関が「患者さんを待つ医療」から「患者さんの元へ行く医療」へ挑戦しています。しかし、今までの医療の常識から考えると医療設備の整った病院やクリニックへ行き、必要に応じた検査をした結果で投薬など治療を受けるイメージですよね。そのイメージを持っている人は、訪問医療など在宅医療に対して「しっかり治療できるのか」という不安な気持ちを抱くこともあるのではないでしょうか。そこで、今回は訪問診療で実際に「できること」と「できないこと」についてご紹介していこうと思います。
在宅医療という言葉にも市民権が与えられつつありますが、自分の最期や家族の最期をどこでどう迎えたいかを考えるきっかけの一つになっている方も多いのではないでしょうか。マスメディアでも在宅医療や訪問診療、訪問看護について特集が組まれることも多くなり、これからの日本の医療で中心的な存在になってくることがわかります。 そこで、今回は在宅療養支援診療所として訪問診療所や訪問看護ステーションを選ぶ際に事前にチェックしておきたいメリットとデメリットについて紹介していきます。ご自身や家族の方を参考にしながらメリット・デメリットを見比べてください。
