2022/11/16
最近メディアなどでは「かかりつけ医を持ちましょう」と呼びかけていることがよくあります。「何かあったら近くにある大きな病院に行けばいいんでしょ？」と考えている方もいるかもしれません。しかし最近は紹介状がないと受診ができない病院も増えています。そのためかかりつけ医を持つことはとても重要です。 今回はかかりつけ医の必要性やメリットなどを紹介します。年齢を重ねると病院に行く機会も増えるため、自分に合ったかかりつけ医を選択できるようにしましょう。
かかりつけ医とは、日本医師会の定義によれば、「健康に関することを何でも相談でき、必要に応じて専門医療機関を紹介し、地域医療や保健・福祉も含めて総合的に支える医師」を指します。単に風邪を診る医師という意味ではなく、日常的な健康管理から専門医療への橋渡しまで担う存在です。 国は現在、かかりつけ医を持つことを推奨しています。背景には、高齢化の進行に伴う医療費増加や大病院への受診集中があります。急性期・回復期・維持期と役割分担を明確にし、地域全体で医療を完結させる「地域完結型医療」を目指す中で、かかりつけ医は医療連携の中心的な役割を担っています。
では、患者側にはどのような利点があるのでしょうか。第一に、日頃の健康状態を把握してもらえることです。定期的に受診していれば、生活習慣や既往歴を踏まえた診療が可能となり、「いつもと違う変化」にも早く気づいてもらえます。 第二に、必要なときに適切な医療機関へ紹介してもらえる点です。現在、多くの大病院では紹介状がなければ受診できない仕組みが広がっています。かかりつけ医がいれば、専門的な検査や治療が必要な場合に迅速に連携が取れます。 さらに高齢者にとって重要なのが、介護保険申請時に必要な主治医意見書を記載してもらえることです。介護サービス利用時にも医師の指示書が求められることがあり、継続的に診てもらっている医師の存在は大きな安心材料になります。
かかりつけ医は必ずしも一人である必要はありません。内科、眼科、整形外科など、診療科ごとに持つことも可能です。ただし、医療情報の共有や重複受診を防ぐため、医師同士が連携できる体制が望まれます。どのように持つのが適切かは、医師と相談しながら決めるのが現実的です。
かかりつけ医は自分で選ぶことができます。その際に重視したいのは、まず通いやすさです。自宅や職場から無理なく通える場所であることは、継続受診の前提となります。 次に、将来的に通院が困難になった場合を見据え、訪問診療に対応している医療機関であるかも一つの視点です。高齢期には通院そのものが負担になることもあります。あらかじめ在宅医療に対応している医療機関であれば、関係性を継続したまま在宅医療へ移行できる可能性があります。 また、基本的な検査体制が整っていることや、相談しやすい雰囲気であることも重要です。医師との相性やコミュニケーションの取りやすさは、実際に受診してみて初めてわかる部分もあります。合わないと感じた場合には変更を検討することも選択肢です。
良い関係を築くためには、患者側の姿勢も重要です。体調の小さな変化でも遠慮せず伝えることが大切です。「こんなことを言ってもいいのだろうか」と思う症状こそ、診断の手がかりになることがあります。 また、説明が理解できなかった場合は率直に確認しましょう。疑問を残したままでは治療方針の共有が難しくなります。受診前に確認したいことをメモしておくと、聞き忘れを防げます。
かかりつけ医は、日常的な健康管理から専門医療との連携、さらには介護や在宅医療までを支える地域医療の要です。高齢社会においては、医療の効率化と切れ目のない支援体制を実現するために不可欠な存在となっています。患者にとっても、継続的な健康管理、迅速な専門紹介、介護制度利用時の支援など多くのメリットがあります。通いやすさや相談しやすさを基準に、自分に合った医師を見つけ、日頃から信頼関係を築くことが、安心して歳を重ねるための基盤となります。
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訪問看護を利用する背景には様々な要因があると思います。疾病の特殊性や家族の有無、ご自分の身体の自由度などが関係した上で訪問看護を利用しようとしたときにネックとなるのが医療費ではないでしょうか。先立つものはお金とよくいいますが、生活していくためには医療費だけでなく日常生活でかかる諸経費もかかってしまいます。 今回は、そんな医療費が気になっている方へ向けて、訪問看護に適用できる医療制度をまとめてご紹介していきます。医療制度を上手に活用することで、医療費を抑えることができるのではないでしょうか。
