2022/01/12
近年一人暮らしの高齢者が増加しています。そんな中で「認知症」と診断された場合、どうすれば良いのでしょうか。 住み慣れた自宅で生活したいと思う一方、自宅での生活が大変になってくることもあります。認知症でも一人暮らしをすることはできるのでしょうか。 今回は、認知症になった時の問題点や実際に認知症でも一人暮らしをしている事例を紹介します。一人暮らしができるか悩まれていた方は、ぜひ参考にしてください。
65歳以上がいる世帯は約2558万世帯にのぼり、そのうち独居世帯は約736万世帯と大きな割合を占めています。三世代同居は減少し、夫婦のみ世帯や一人暮らしが増えているのが現状です。背景には高齢化の進行、配偶者との死別、未婚率の上昇、ライフスタイルや働き方の変化があります。 一人暮らしは自由度が高い反面、病気や認知症の発症に気づきにくいというリスクがあります。家族が毎日関われない場合も多く、地域とのつながりや介護サービスの活用が重要になります。
認知症は脳の機能低下により記憶力や判断力が低下する病気です。一人暮らしの場合、徘徊して帰宅できなくなる、火の消し忘れによる火災、孤独死、ごみ屋敷化、交通事故、服薬や栄養管理の乱れ、金銭管理の困難など、多くの問題が生じる可能性があります。 行方不明者の多くが認知症高齢者であるというデータもあり、安全面への配慮は不可欠です。金銭管理が難しい場合は日常生活自立支援や成年後見制度の利用も検討されます。
認知症と診断されても、すぐに生活が破綻するわけではありません。進行は徐々であり、早期であれば一人暮らしを継続できることも多いです。ただし家族だけで支えるのは大きな負担になります。 事例では、骨折入院後に認知症が進行した80代女性が、要介護2の認定を受け、通所サービスや配食サービス、複合型サービスを組み合わせることで一人暮らしを継続できました。介護サービスを上手に活用すれば、家族の負担を最小限にしながら生活を維持することが可能です。
認知症の方が利用できるサービスには、訪問介護、訪問看護、訪問リハビリ、訪問入浴、デイサービス、デイケア、ショートステイなどがあります。さらに小規模多機能や複合型サービスといった地域密着型サービスも選択肢です。 地域密着型サービスは市町村ごとに条件が異なるため、事前確認が必要です。複数のサービスを組み合わせることで、安全と生活の質を両立できます。
一人暮らしの高齢者が増える中で、認知症があっても在宅生活を続ける道はあります。ただし安全対策と専門的支援が欠かせません。介護サービスを活用し、地域や専門職とつながることが継続の鍵になります。
高齢者の独居世帯は増加しており、認知症が加わると徘徊や事故、孤独死などのリスクが高まります。しかし適切な介護サービスを組み合わせれば、一人暮らしを続けることは可能です。早めの相談と支援体制の構築が、安心した在宅生活につながります。
「最近、昼間なのにウトウトしてしまう」 「家族がずっとぼんやりしていて心配…」 高齢者の中には、日中に強い眠気を感じる「傾眠傾向」が見られることがありますが、単なる疲れと見過ごしてしまうことも少なくありません。傾眠傾向は、体力の低下や病気、薬の副作用など、さまざまな原因で引き起こされるため、注意が必要です。本記事では、傾眠傾向の特徴や原因、具体的な対処法について詳しく解説します。大切な人の健康を守るためにも、ぜひ参考にしてください。
「急に怒り出したり、話が通じないことが増えた」 「最近、問題行動が多くなってきた」 高齢の家族に見られるこうした変化は、認知症による「問題行動」かもしれません。認知症の進行に伴って、本人も家族も戸惑うような行動が見られることがあります。しかし、こうした問題行動には、認知症が引き起こす不安や混乱が影響しているため、家族だけで対処するのが難しい場合も少なくありません。 本記事では、認知症の問題行動の特徴や対処法について解説します。大切な人のために、少しでも穏やかで安心できる生活環境を整えるためにも、ぜひ参考にしてください。
「食事中にむせることが増えた」 「飲み込むのが大変そうになっている」 高齢の家族に見られるこうした変化は、嚥下機能の低下によるものかもしれません。嚥下機能の低下は、食事の楽しみを奪うだけでなく、誤嚥性肺炎や栄養不足といった健康リスクを引き起こす可能性があります。しかし、嚥下機能低下は早期のケアや適切な対策によって予防・改善が可能です。 本記事では、嚥下機能が低下する原因や具体的な対策について解説します。
訪問看護を利用する背景には様々な要因があると思います。疾病の特殊性や家族の有無、ご自分の身体の自由度などが関係した上で訪問看護を利用しようとしたときにネックとなるのが医療費ではないでしょうか。先立つものはお金とよくいいますが、生活していくためには医療費だけでなく日常生活でかかる諸経費もかかってしまいます。 今回は、そんな医療費が気になっている方へ向けて、訪問看護に適用できる医療制度をまとめてご紹介していきます。医療制度を上手に活用することで、医療費を抑えることができるのではないでしょうか。
訪問診療をはじめとする在宅医療が普及してきました。多くの医療機関が「患者さんを待つ医療」から「患者さんの元へ行く医療」へ挑戦しています。しかし、今までの医療の常識から考えると医療設備の整った病院やクリニックへ行き、必要に応じた検査をした結果で投薬など治療を受けるイメージですよね。そのイメージを持っている人は、訪問医療など在宅医療に対して「しっかり治療できるのか」という不安な気持ちを抱くこともあるのではないでしょうか。そこで、今回は訪問診療で実際に「できること」と「できないこと」についてご紹介していこうと思います。
在宅医療という言葉にも市民権が与えられつつありますが、自分の最期や家族の最期をどこでどう迎えたいかを考えるきっかけの一つになっている方も多いのではないでしょうか。マスメディアでも在宅医療や訪問診療、訪問看護について特集が組まれることも多くなり、これからの日本の医療で中心的な存在になってくることがわかります。 そこで、今回は在宅療養支援診療所として訪問診療所や訪問看護ステーションを選ぶ際に事前にチェックしておきたいメリットとデメリットについて紹介していきます。ご自身や家族の方を参考にしながらメリット・デメリットを見比べてください。
