2020/07/30

高齢化社会へ突入した日本で増加している認知症の検査方法を紹介します

当サイトでも紹介していますが、日本は超高齢化社会へと歩みを進めています。1億3000万人近くいる日本人のうち、何を基準に超高齢化社会と読んでいるのでしょうか。また、超高齢化社会になったことでどのような問題があるのでしょうか。今回は超高齢化社会によって起こされる問題の一つとして認知症に注目して話を進めてみたいと思います。

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超高齢化社会の定義と日本の現状

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高齢化とは、単に高齢者が増えることではなく、65歳以上の人口が全体に占める割合が一定数を超えることを指します。 WHOでは65歳以上を高齢者と定義しており、日本でもこの基準が用いられています。 内閣府の高齢社会白書によると、2017年時点で日本の総人口は約1億2671万人、そのうち約27%にあたる3515万人が高齢者です。 日本人の4人に1人が高齢者となっており、高齢化社会の只中にあることがわかります。

これからの高齢化と人口推移

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日本の総人口は今後減少していくと予測されています。 2025年以降は人口減少が進み、2050年には総人口が1億人を下回るとされています。 一方で高齢者数は増加を続けるため、高齢化率はさらに上昇します。 2065年には総人口約8800万人のうち約40%が高齢者となり、2.5人に1人が高齢者という社会になると予想されています。

高齢化によって生じる医療の問題

高齢化が進行すると、日本国内では医療分野を中心に多くの課題が生じます。 高齢者が増えることで、入院や長期療養が必要な人も増加しますが、医療施設や病床数には限りがあります。 そのため、今後の超高齢化社会では医療施設不足が起きる可能性があります。 また、人口減少により医療を支える働き手世代が減少すると、医療従事者の不足が進み、病院機能や介護体制にも影響が及ぶことが懸念されています。

高齢者に多い疾患と認知症

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高齢者は若い世代に比べて、がん、高血圧、糖尿病など複数の疾患を抱えることが多くなります。 その中でも、近年特に増加しているのが認知症です。 加齢による物忘れは老化の一部ですが、認知症は記憶や判断力が著しく低下し、日常生活に支障をきたす状態を指します。 高齢者の増加とともに、認知症患者数も今後さらに増加すると予測されています。

認知症の種類と検査

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認知症は主に、アルツハイマー型認知症、脳血管型認知症、レビー小体型認知症の3種類に分けられます。 アルツハイマー型認知症は、脳内にタンパク質が沈着し、海馬を中心に脳萎縮が進行します。 脳血管型認知症は、脳梗塞や脳出血などの脳血管疾患をきっかけに進行します。 レビー小体型認知症は、振戦や自律神経症状などが特徴で、症状に波があることが知られています。 認知症の検査では、MRIやCTによる脳画像検査に加え、長谷川式簡易知能評価スケールやMMSEなどの認知機能検査が行われます。

まとめ

日本は今後さらに高齢化が進み、医療や介護への負担は確実に増えていきます。認知症は本人だけでなく、家族や地域全体で支える必要がある疾患です。早期に異変に気づき、医療機関や支援体制につなげることが重要です。認知症は一人で抱え込まず、医療・介護・地域が連携して支えていくことが求められています。<br />